気候変動緩和技術の導入可能性分析
地球温暖化対策の推進に関する法律などにより、気候変動対策における地域の役割は大きくなってきています。
各地域に適した省エネ機器や再生可能エネルギーの導入量を検討するためには、地域の気候条件やエネルギー利用の特徴、
対策にかかる費用などを複合的に考慮することが必要不可欠です。
本研究室では、地域特性を踏まえた気候変動緩和策の検討材料を提供するため、
環境面・経済面を複合的に考慮可能な数理モデルによるエネルギーシステム分析を行っています。
家庭における省エネルギーの推進に向けた研究
様々な家電製品の普及やライフスタイルの変化、世帯数の増加などを背景に日本の家庭部門のエネルギー消費量は著しく増加しました。
2000年代以降は環境保護意識の浸透や省エネ製品の普及により減少傾向にあるものの、今後、より一層の省エネが期待されています（※1）。
本研究室では、家庭の電力消費量の計測データやアンケート調査の結果を元に、家庭部門の省エネを推進する方策を検討するための分析を行っています。
※1 長期エネルギー需給見通しにおいて、2030年の家庭部門の最終エネルギー消費量を2013年比で約27%削減するという目標が示されています。（経済産業省,2015）